きのうの土曜は久しぶりに畑に行った。
作業は堆肥づくりで、落ち葉混じりの発酵した土をシャベルで掘り返していたら、おけらやカブトムシの幼虫が出てくる。
カブが10個以上採れて食べきれないので、近所におすそ分け。私などサボってばかりでほんのお遊びの野菜作りだが、作物を喜んでもらえるとうれしいものである。
このところ、歳のせいか体の節々が痛いのだが、無理してシャベルを振るっていたら、かえって良くなったようだ。
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先日、美保純が好きだと書いたら、長野県に住む友人が
「美保純といえば、1984年『高原に列車が走った』という映画もお薦めです。長野県の高校を舞台にしていますが、音楽教師役の美保純の魅力全開です」と教えてくれた。
実話がもとになっていて教師が原作を書いたという。年末年始に観てみよう。
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久しぶりに北朝鮮の話。「国際報道2020」（NHKBS1)で特集した、北朝鮮への制裁についての動向が興味深かった。
まず、北朝鮮はコロナ対策として中国との人の往来、物資の移動を厳しく制限し、結果、中朝の貿易総額は99%減少したという。（中国政府の10月の統計による）
記者リポートによれば、鴨緑江の国境の町、丹東では、トラックの動きがぱったり途絶えている。正規の貿易ルートが閉ざされると密輸が横行するが、これを取り締まる監視所が増設されている。以前は銃をもつ国境警備兵は少なかったが、今は船で近づくと、問答無用ですぐに撃たれるという。川で漁をする北朝鮮の船も見かけなくなった。ここまで本気で取り締まっているのは、コロナウイルスを警戒してのことらしい。
しかし、その一方で、北朝鮮が国連安保理の制裁決議で禁止されている石炭の密輸が今年3月から再開されたと、9月に公表された国連の報告書は指摘している。密輸出された石炭は今年1月から9月までで3億3000万ドルから4億1000万ドルに上ると米政府は見ている。
密輸は海上での「瀬取り」によるもので、北朝鮮はこの方法ならウイルス感染を防止しながら大量の石炭を密輸できると考えたのだろう。北朝鮮の「瀬取り」は日本はじめ多くの国が監視活動を行っているが、東シナ海は船舶の密集する海域で、中には合法的な瀬取りもあるので、見極めるのは簡単ではないという。
カナダは10~11月、東シナ海に軍の艦船、ヘリコプターを投入して、違法な瀬取りが疑われる船の追跡、情報収集を行った。
ここでの問題はやはり中国で、密輸の石炭のほとんどは中国が買っていると推測される。国連報告書の担当者アラステア・モーガン氏は、中国に事実関係の調査を求めているという。
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こんどは韓国がやっているおかしな動き。
脱北者などが北朝鮮に向けたビラの散布を罰則を設けて禁止する法案を韓国国会が14日に成立させた。文在寅政権の金正恩のご機嫌とり政策で、これでは北朝鮮の人権問題の批判などできなくなる。
《最大野党「国民の力」は「表現の自由」を制限するとしてビラ禁止に反対してきたが、国会で圧倒的な勢力を占める与党「共に民主党」などが採決を強行した。
「ビラ禁止法」では、軍事境界線一帯でビラの散布などを行った場合、３年以下の懲役などの罪に問われる。北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長の妹、金与正党第１副部長が今年６月、韓国の脱北者団体がビラを飛ばしたことに反発し、強く非難。これを受け、与党側がビラ散布禁止に向けた法整備を進めていた。》
「ビラ散布禁止法」に、北朝鮮の人権問題を担当する国連のキンタナ特別報告者が「再考」を促し、これに対し韓国統一省が異例の「遺憾」を表明するなど、国際的な軋轢も産んでいる。
《キンタナ氏は同法が「北朝鮮住民に関与しようとする多くの脱北者と団体の活動を厳しく制限する」と危機感を示した上で、「こうした活動の多くは表現の自由で保護されている」と訴えた。
統一省当局者は「民意の代表機関である国会で、憲法と法律が定めた手続きに従い、民主的議論と審議を通して法を改正した」と反論。キンタナ氏の「再考」要求に「遺憾」を表明した》（時事）
アメリカの議会も韓国の動きに反発している。
《ボイス・オブ・アメリカ（ＶＯＡ）はこの日、「米議会の超党派的人権機構トム・レントス人権委員会が来年１月の新会期に韓国の対北朝鮮ビラ禁止法に関する公聴会を開く予定」とし「来週は実務ブリーフィングを開くなど、公聴会の事前準備作業に入った」と報じた。
特に米議会の反発が強いのは、対北朝鮮ビラ禁止法が米国の北朝鮮人権法（2004）に基づく対北朝鮮情報の自由増進を制約するとみているからだ。米議会は2004年の北朝鮮人権法に基づき、毎年、北朝鮮の人権・民主主義増進に200万ドル、北朝鮮の情報の自由、情報流入活動に200万ドルなど計400万ドルを超党派的に支援してきた。多くの支援対象は韓国にある北朝鮮人権団体だ。（略）
米議会が対北朝鮮ビラ散布に予算を直接支援しているわけではないが、大きな枠では自由な対北朝鮮情報流入に含まれる。（以下略）》（中央日報）
もともと、国際的に協調して北朝鮮に核ミサイルの廃棄を迫る―はずだったが、中国、ロシアが足を引っ張り、ここ3年でトランプ、文在寅が引っ掻き回し、日本は打つ手を見いだせないという混沌とした状況になっている。
来年、バイデン米大統領が登場する。対北朝鮮外交では人権問題の比重を高めてほしいが、さて状況はどう変わるか。
